再生可能エネルギーを利用した電気自動車充電インフラシステム

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RE-EVプロジェクト

住宅や住宅設備

三菱商事株式会社 イノベーションセンター 事業開発部(東京都) 国立大学法人 東京工業大学 統合研究院(東京都)

2008年度 グッドデザイン賞 受賞

不安定なソーラー電力や、安価な深夜電力を活用するためには、住宅側の蓄電池が望まれている。

それを来春以降、普及が期待されている電気自動車のバッテリーで代替しようというデザイン発想が優れている。

再生可能エネルギーを活用する「家+自動車」という住宅設備の提案は、太陽光発電の普及に留まらす、住宅と自動車の双方で、CO2の低減に確実に貢献するだろう。

再生可能エネルギーを利用した電気自動車充電インフラシステムの概要電気自動車は、走行する際にCO2などの排気ガスを出さないクリーンな乗り物であり、地球温暖化防止の観点から注目されております。
RE-EVプロジェクトでは、太陽光、太陽熱、風力などのクリーンな再生可能エネルギーを活用した電気自動車の充電システムの構築を目指します。
このシステムを実証するため、東工大の大岡山キャンパスに太陽光発電パネル、太陽熱発電機及び充電システムを設置し、すずかけ台キャンパス、田町キャンパスとの間に電気自動車「i-MiEV」の試作車を走行させます。
将来的には、地震などの天災により電力供給が途絶えた際の電気自動車に搭載されているリチウムイオン電池からの電気供給も目指します。
達成しようとした目標電気自動車は走行時にCO2等を排出しない、ガソリン価格に直接左右されないなど、地球環境問題・社会問題解決のために急速な普及が期待されています。
しかしながら、普及のためには電気自動車の駆動源であるリチウムイオン電池などを充電するためのインフラが不可欠です。
RE-EVプロジェクトでは、環境負荷が少なく、クリーンエネルギーの様々な可能性を引き出す電気自動車の充電インフラシステムの構築を目指していきます。
プロデューサー三菱商事株式会社 イノベーションセンター 事業開発部 中井 康博、原 岳広、古賀 礼子+東京工業大学 統合研究院 黒川 浩助、嶋田 隆一、玉浦 裕、小田 拓也、伊藤 雅一
再生可能エネルギーを利用した電気自動車充電インフラシステムのデザインについてかけがえのない地球を守るために温暖化対策は最も重要な取組みであり、その切り札の一つが運輸部門のCO2削減です。
走行時にCO2を排出しない電気自動車の普及に不可欠な充電インフラの構築は、地球環境を第1に考える私達の使命でありました。
さらに発電時でさえCO2を排出しない再生可能エネルギーによる電気自動車の充電「RE-EVプロジェクト」は、まさに「究極のエコ」であり、私達の目指す近未来の理想社会です。
再生可能エネルギーを利用した電気自動車充電インフラシステムはどのような使用者・利用者を想定したか将来、広く普及すると見込まれる電気自動車のオーナーや、電気自動車の充電システムを提供する事業者を対象としています。
充電システムは、電気自動車オーナーの自宅の他、スーパー、ファミリーレストラン、コンビニエンスストア等の駐車場や、高速道路のサービスエリア、道の駅等様々な公共施設に広く設置されることが望まれており、買い物や食事中に電気自動車を充電できる安心・快適な電気自動車社会の実現を目指しています。
再生可能エネルギーを利用した電気自動車充電インフラシステムはその使用者・利用者にどのような価値を実現したか太陽光、太陽熱、風力など、発電の際にもCO2を排出しないクリーンなエネルギーによる充電インフラシステムを構築し、これを将来普及させることにより、地球温暖化対策に資するのみならず、原油・ガソリン価格の高騰などに直接左右されないドライビングライフや物流事業、エネルギー供給事業を可能とします。
民生・産業の両方の分野において、わが国のロジスティックスにパラダイムシフトを起こす可能性を提供します。
社会・文化および地球環境の視点から解決すべき問題点私達の日々の生活においても、暖冬、寡雪、猛暑、季節はずれの台風や大雨、竜巻の発生等、気候変動を感じざるを得ない自然現象が頻発しており、その一因として、地球温暖化の進行を意識する機会が多々あります。
その中で運輸部門は、CO2排出を大きく削減できる可能性を秘めた産業分野であり、温暖化対策の切り札でもあります。
一方、昨今のガソリン等燃料の価格高騰は、運輸部門に大きな打撃を与え社会問題となっています。
その問題点に対し、どのように対応したかRE-EVプロジェクトでは、ガス・石炭火力といったCO2を排出する発電方法ではなく、太陽光、太陽熱、風力といった再生可能エネルギーによる電力を有効に利用することにより、CO2排出をさらに抑制した電気自動車の走行環境を実現します。
また、安心・安全に充電できる環境を広く整えることにより、電気自動車を産業部門にも広く普及させ、ガソリン価格の変動にも直接影響を受けない運輸産業実現の可能性を提供します。
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